この原稿は救急医療ジャーナル'97第5巻第1号(通巻第23号)「TOPICSトピックス」のページを収載したものです。もしホームページを希望されない記事や訂正を希望される部分がありましたら、 web担当者までご連絡下さい。

「広域災害・救急医療情報システム」を開発

-NTTデータ通信(株) NTTデータ通信(株)では、全国の医 療機関、消防機関、保健所、市町村な どを結ぷ「広域災害・救急医療情報シ ステム」を開発し、昨年11月20日から 各都道府県を対象に販売を開始してお り、すでに2県がこのネットワークシ ステムに参加している。

大規模災害が発生した場合、同シス テムを利用すると、都道府県の枠を越 えて全国どこからでも、被災地にある 医療機関の情報を、リアルタイムに把 握することができるようになる。その ため、同システムが全国的に普及する ことにより、広域に渡る地域からの迅 速な救援救助活動が可能になると期待 されている。

同社では以前から、通常の救急医療 分野での運用を目的とした「救急医療 情報システム」の開発を行っており、 現在、35都道府県で運用されている。 しかし、従来のシステムでは都道府県 の枠を越えてのアクセスができないた め、広域に渡る救援救助活動には対応 できないのが現状であった。

そのような中、平成7年度に厚生省 において、「阪神・淡路大震災を契機 とした災害医療体制のあり方に関する 研究会」が組織され、「都道府県間の広 域情報ネットワークシステムの確立」 が必要という提言が出された。これを 受けて、すでに各都道府県で稼働して いるシステムを応用し開発されたの が、今回の広域災害・救急医療情報シ ステムである。

新システムでは、ネットワーク回線 を通じて、各都道府県の災害に関する 医療情報を収集・管理し、全国的なレ ベルで情報の共有化を図る。

医療情報の入力は、各都道府県の医 療機関に設置された専用端末機器また はパソコンで行われるが、その内容は、 阪神・淡路大震災の際の医療体制にお ける教訓を踏まえ、転送要請人数、医 薬品の備蓄状況、受け入れ可能な患者 数、ライフライン等の使用可否、ボラ ンティアで診察できる医師の必要な人 数および提供可能な人数などとなって いる。

これらの医療情報は、電話回線また は携帯電話を通じて、各都道府県内の 情報センター等にいったん収集され、 その後、高速のISDN回線を通じて、 千葉県印西市にある"広域災害救急情 報センター(バックアップセンター)" に伝達される。

また逆に、全国の医療機関、災害対 策本部、消防本部、保健所などの関係 諸機関においても、広域災害救急情報 センターでデータベース化された情報 を取得することが可能になる。

広域災害救急情報センターは、通常、 各都道府県の情報センターから送られ てくる情報を、24時間態勢でバックア ップしており、万が一、都道府県の情 報センターが被災し、機能しなくなっ た場合は、広域災害救急情報センター が直接、被災地の関係機関などから情 報提供を受ける。

そのため、同センターは災害時にお ける全国の医療情報の拠点として、阪 神・淡路大震災規模の地震にも対応で きるよう耐震設計を施したビル内に設 置されている。

また、新システムにより収集された 情報の一部は、災害医療に対する一般 の人の理解や協力を求めることを目的 として、同社が提供しているインター ネット上のホームぺ-ジ「広域災害救 急医療情報インフォメーンョン(http: //www.emis.or.jp)」において、広 く一般に公開していくという。

実際の導入に際しては、運用が可能 な端末機器を各関係機関に新たに設置 する必要があることから、多額の費用 がかかる。そのため厚生省では、各自 治体の経費負担を軽減するために、シ ステム運営経費の一部として補助金を 支出する予定である。

大規模災害の発生に備え、今後の展 開を期待したい。


緊急事態に備え、県下全店に普通救命講習修了者を配置

徳島県・阿波銀行 阿波銀行(本店・徳島県徳島市)は、 地域貢献活動の一環として、利用者お よび行員の緊急事態に備えるため、普 通救命講習修了者を県下全店に配置す ることとし、その体制づくりに着手し た。

阿波銀行では、これまでにも一部の 行員が防災訓練の一項目として普通救 命講習を受講していたが、今回新たに 講習修了者を各店に配置する方針を決 定した。その理由について、人事部研 修課課長の待田勝さんは、次のように 語る。

「『お客さま第一』という当行の基 本方針から、災害時だけでなく急病や 事故が起こった場合に、お客様の安全 を確保できるようにするため、県下85 店舗に普通救命講習修了者を配備する ことにしました。

私どものような地域密着型の企業に とって、地域住民の安全対策に貢献す ることは、サービスの向上につながり ます。また、高齢化社会への対応とい う意味もあります。徳島県では一部の 地域で高齢化が深刻な問題となってい るため、高齢の利用客が増え、店頭で 緊急事態が起こる危険性が高くなって いますので、緊急事態への備えが急務 ではないかと考えたのです」

第一回目の講習会は、昨年10月18日、 徳島市東消防署で開催され、山下直家 頭取など本部の役員のほか、県下の85 店舗から安全責任者である安全衛生推 進者が一人ずつ参加した。

講習を受けた行員からは、「緊急事 態はいつどこで起こるかわからないの で、家族や身近な人の生命を守るため にも役立つ知識だと思った」などの声 が聞かれたという。救命に関する技能 に加え、現場での応急処置の大切さを 学んだようである。

今後の予定について、待田さんは、 「今年度中に、再度各店舗から一人ず つ参加者を募り、第2回目の講習会を 開催する予定です。また、来年度から は、新入行員研修に普通救命講習を組 み込むことにもなっており、今後も定 期的に講習会を開催するつもりです」

と話している。

阿波銀行はこれまでにも、成分献血 登録者名簿および移動採血車一台・血 液運搬車2台を日本赤十字社に寄贈す るなど、さまざまな地域貢献活動を行 っており、今後も県下全域に渡って、 地域住民の安全確保を図る方針であ る。


培養複合皮膚移植に成功

奈良県救命救急センター 熱傷を受けた患部に、患者自身の皮 膚を移植する自家植皮は、重症熱傷の 治療法として広く実施されているが、 広範囲に及ぶ熱傷であればあるほど、 採皮できる健康な皮膚の面積が限られ るため、治療はきわめて困難になる。

この問題を解決し、自家植皮の限界 を乗り越える治療法として注目されて いるのが、培養皮膚移植である。

わが国においては、1985年以降、 培養表皮移植が臨床応用されている。 培養表皮移植は、皮膚を構成する表皮 と真皮の2層のうち、表皮のみを培養 移植する方法で、数多くの成功事例が 報告されているが、表皮だけで真皮が ないため、剥がれやすいなどの問題点 が指摘されている。

重症熱傷の治療においては、より生 着率の高い表皮と真皮の2層から成る 培養複合皮膚の移植が望まれるが、わ が国においては、表皮と真皮の両方を 培養する技術が確立されておらず、従 来は、培養表皮移植が行われているだ けだった。

このような現状の中、昨年春、奈良 県救命救急センターにおいて、国内で 初めて、培養複合皮膚の移植に成功し た。わが国では培養技術が確立されて いないため、アメリカで培養した皮膚 を移植することにより、患者の生命を 取り留めた。

培養複合皮膚の移植を受けたのは、 奈良県斑鳩町の1歳5か月の女児。昨 年2月8日、自宅で沸かしすぎた風呂 に転落し、受傷面積約65%の重症の広 範囲熱傷(III度熱傷が約60%、II度熱 傷が約5%)を負った。

救急搬送されてきた女児の治療に当 たった同センターでは、まず焼痂切除 を行い、創面を被覆するため、母親の 皮膚を移植した。その一方で、熱傷を 免れた女児の背中の皮膚(2cm四方) をアメリカ・ロサンゼルスの皮膚培養 専門企業に送り、培養複合皮膚移植の 準備に着手した。

皮膚は約3週間で9×8cm20枚分に 増殖され、日本に送り返されてきた。 同センターでは、3月8日、その20枚 分の培養複合皮膚を女児に移植し、さ らに約一か月後、追加の16枚分を移植 した。女児は、その後順調に回復し、 8月には県立奈良病院に転院、9月に 退院した。

熱傷治療体制の進んでいるアメリカ では、1992〜'93年頃、培養複合皮 膚が商品化され、94年以降は、輸出も 行われている。培養複合皮膚は、培養 表皮に比ペ生着率がよいだけでなく、 感染しにくい、移植後の皮膚の引きつ れが出にくいなどの利点がある。

女児の治療に当たった同センターの 川西弘一医師は、 「国内でも、北里大学や京都大学、東 海大学等において、真皮を含む培養皮 膚の開発・研究が進められていますが、 各施設内での移植にとどまっているた め、臨床において実績のあるアメリカ で皮膚を培養し、日本で移植するとい う方法を取りました」

と語る。

この症例に続き、全国で数人の重症 熱傷患者が同じ培養複合皮膚移植を受 けようとしたが、その後の成功例はま だ報告されていない。アメリカで培養 中に、あるいは移植手術直後に死亡し、 生着の経過をみるまで至っていないた めという。

「急性期を脱した熱傷患者では感染 が大きな問題となります。当症例にお いても、MRSA、緑膿菌感染などを 起こしましたが、抗生物質の投与や毎 日の薬浴などによりこれらの感染を抑 えたこと、またそこに今回用いた培養 複合皮膚が初回移植で80%生着したこ とで、危険な状態を切り抜けました。 一人でも多くの重症熱傷患者を救命 するため、スキンバンクの普及など熱 傷治療体制が充実した上で、培養複合 皮膚など最新の技術が臨床応用される ようになることが望まれます」(川西 医師)。 1993年に大阪と東京に設立され たスキンバンクが各地からの需要にこ たえられるようになり、培養複合皮膚 が国内でも実用化されるようになれ ば、重症熱傷患者の救命の可能性は、 著しく高まるものと思われる。


パトカーや航空機に自動除細動器を搭載

〜アメリカ アメリカで、自動除細動器(Automatic External Defibrillator:AED)の 利用に関して、さらなる進展が見られ ている。

昨年11月、FDA(アメリカ食品医 薬品局)がフィジオ・コントロール社 の新しいAEDであるライフパック5 00を承認したが、同社の発表による と、フランス・パリの消防自動車とオ ハイオ州シンシナティのパトカーがラ イフパック500を搭載することにな ったとのことである。

フランスの法律では、医師または医 師の指導下にある救急処置者のみが、 除細動を行うことを許されているが、 パリ市は、30台のライフパック500 を消防隊のメンバーに使用させる計画 である。

シンシナティの場合は、パトカーが 除細動器を搭載して現場に駆けつける ことが人命救助に役立つかどうかを、 2年計画で研究することになってお り、この研究期間中、35台のパトカー にAEDを搭載する。

また、ミネソタ州ロチェスタでは、 同様の研究がすでに始められており、 過去3年間で、警官がパトカーに搭載 されたAEDを用いることで、心停止 患者31人のうち18人の蘇生に成功した という実績を上げている。

FDAは、ハートストリーム社のA EDであるフオーランナを、アメリカ の航空会社の航空機内で使用すること を承認したが、その後すぐにアメリカ ン航空が、300機の航空機に対して 今年4月よりAEDの搭載を開始する と発表した。同社によれば、長距離の 国際線から搭載を始め、乗務員に対し てAEDの使用訓練をするとのことで ある。

またピッツバーグでは、市民による AED利用の研究のため、市内でもっ とも高いビルであるUSXタワーの警 備員とマネージャー1100人が、サバ イバリンク社のAEDであるヴィヴァ リンクの使用法について講習を受けて いる。ただし現段階では、実際にビル 内にAEDを配備してはいない。 (訳/三上 斉)


大規模災害時に公的病院と連携して救護活動

日本赤十字社熊本県支部 日本赤十字社熊本県支部は、昨年10 月15日、熊本県公的病院長会(松金秀 暢会長)に所属する県下36の病院と、 「災害時における医療救護に関する協 定」を締結した。日本赤十字社と公的 病院との連携は、全国でも初めてのケ ースで、今後の展開が期待されている。

熊本県内で発生する災害は、台風の 通過に伴う比較的小規模の水害が主で あるため、従来、同県支部では、現地 医療班を実際に派遣するには至らなか った。しかし、阪神・淡路大震災の発 生により、地域医療機関との連携に基 づいた迅速な医療救護活動のためのシ ステムづくりが急務となった。

そのような状況の下、1995年2 月に開催された熊本県公的病院長会総 会において、災害時における病院間の 協力体制づくりのことが話題に上っ た。以来、度重なる検討が行われ、災 害時の救護活動において数多くの実績 を持つ日本赤十字社熊本県支部を中心 に医療救護体制を構築する方針が決定 した。

これを受けて、昨年8月には、熊本 県公的病院長会総会において、同会の 構成メンバーである県内36の病院が、 「公的病院災害ネットワーク」の構築 を決議した。この決議により、基幹病 院である熊本赤十字病院を中心とした 病院間の相互協力体制が整い、災害発 生時には、患者の受け入れや、医療資 器材・薬品等の補給について、基幹病 院である熊本赤十字病院が、熊本県や 日本赤十字社熊本県支部と連携を取っ た上で必要な物資を確保し、各病院か らの要請にこたえて供給することにな つた。

その後、10月15日には、日本赤十字 社と公的病院災害ネットワークに参加 する36病院との間で協定が締結され、 日本赤十字社と公的病院の連携が成立 した。これにより、県内各地にある公 的病院は、大災害発生時、日本赤十字 社熊本県支部の現地救護機関として位 置づけられることになった。

協定に関する活動要請の手順につい ては、通常の場合、日本赤十字社熊本 県支部長が行うことになっているが、 通信機能が麻痺した場合などは、公的 病院災害ネットワークの基幹病院長、 あるいは公的病院が独自の判断に基づ いて救護活動に当たるなど、柔軟性を 持たせている。

また協定の適用については、基本的 に、県内で発生する大規模災害での運 用を想定しているが、隣接県での災害 や、阪神・淡路大震災のように、被災 地以外からも多くの救援活動が必要と なる大規模災害についても、状況に応 じて対応していく。

費用面においては、公的病院が医療 救護活動を行うに当たって発生するも のは、同県支部が実費を弁償する。ま た医療救護活動中の事故に対する補償 についても、同県支部が行う。これら は、いずれも日本赤十字社の関係規定 に基づいて行われる。

同県支部の宮本健二課長は、今回の 協定について、 「この協定の締結により、熊本県全域 に渡って医療救護活動の拠点が出来る ため、市街地から遠く離れた地域にお ける災害についても、迅速な初動態勢 が可能となりましたし、私どもの活動 に公的病院の関係者が参加することも 容易になりました。と言うのも、従来 は、万が一の場合の補償問題などがあ ったため、医療関係者の個人的な参加 の申し出を速やかにお受けすることが できなかったのが、今回、協定という 明確な形の協力体制を確立したことに より、いくつかの課題を解決すること ができたからです。今後は、私どもが いままで培ってきたノウハウを活か し、公的病院と協力して早急に体制を 充実させていきたいと考えています」

と、話している。

今回の協定締結後も、日本赤十字社 熊本県支部と県内の公的病院が十分な 連携体制を取るためにはさまざまな課 題が残っている。今後は、それらの課 題についてさらに協議を重ね、来るべ き災害に備えて定例の防災訓練や各種 研修会に参加する中で、訓練を重ねて いくことになっている。


心肺蘇生法の教材として注目されるクイズ形式の「人命救助ゲーム」

日本赤十字社秋田県支部など 一枚の紙の上で心肺蘇生法をシミュ レーションすることができる「人命救 助ゲーム」が、救急救命講習会で利用 され評判になっている。このゲームは、 クイズ形式になっており、指導する側 は教材として利用しやすく、受講者に とっては楽しみながら学ぷことができ るという利点がある。

ゲームは、友達が川に落ちたという 想定で始まり、その場に応じてどのよ うな応急処置を行うかを次々に選択し ていく。質問は、「グッタリしている 友達に対して行うべき処置」や「心臓 マッサージをする部位」など、心肺蘇 生法の観察、気道確保、人工呼吸、心 臓マッサージなどに関する九つで構成 されており、それぞれの質問に対して、 三者択一形式で回答を選択し、指示さ れた番号に進んでいく。このとき、誤 って不適切な回答を選ぶと、友達は助 からないことになる。

回答を間違えた場合は、正解するま で何度でも元の設問に戻ることになっ ており、繰り返しチャレンジすること で、最終的には誰でも適切な応急処置 を学ぶことができる。

この「人命救助ゲーム」は山形大学 教育学部の高橋浩之助教授が考案し、 その後、日本赤十字社秋田県支部の 佐々木芳明さんが改良を加え、現在の 形となった。

高橋助教授が二のゲームを考案した のは、東京大学大学院博士課程在学中 の10年前、都内のある中学校で保健体 育の非常勤講師をしていたときのこと である。

「授業で心肺蘇生法を取り上げる際、 教科書による指導だけで、生徒に正確 な応急処置を理解させるのは限界があ ると感じました。いろいろ試行錯誤を した結果、考えついたのが、心肺蘇生 法をシミュレーションできるクイズ形 式の教材でした。ゲームを作成するに 当たっては、私自身が以前、日本赤十 字社で受けた講習を参考にしました。 誰もが楽しみながら取り組むことがで き、また緊急時の臨場感を感じ取るこ とができるよう、場面設定にさまざま な工夫をしました」(高橋助教授)。

その後、養護教諭向けの雑誌にこの ゲームが紹介され、それをきっかけと して、佐々木さんが改良を加えること になった。

「高橋先生が作成したオリジナル版 には、心臓マッサージの項目がないな ど、現在私どもが行っている実際のC PR教育の内容と少し異なっていると ころがあったため、高橋先生にご了解 をいただいた上で、何度か改良を重ね て現在の形にしました」(佐々木さん)。

このゲームが実際の講習会等で活用 されるようになったのは1993年頃 からで、現場の反応について佐々木さ んは、 「講習会の導入部で『人命救助ゲーム』 を利用すると、その後の講義の理解が 速やかです。また、ふとした選択の間 違いで友達の生命が危なくなるなど、 思わぬ結果が生じるため、ときどき喚 声を上げながらも、皆真剣な表情で取 り組んでいます」

と、話している。

また、「自宅に帰ってから、ゲーム を家族と一緒にやってみた」など、予 想外の反響もあるとのことである。

さらに、新たな展開として、コンピ ュータ上での活用が期待されており、 現在、高校の理科の教諭や養護教諭な どが人命救助ゲームのソフトウェアを 開発している。また、高橋助教授自身 も、山形大学教育学部で開設している インターネットのホームぺ-ジ上で、 今後このゲームを紹介していく予定で ある。

紙面上でゲームを行う場合と比べ て、コンピュータ上では、色鮮やかな 画像を用いた表現が可能であり、ゲー ムを行う人は、より緊迫感のある疑似 体験をすることができる。今後の展開 に期待したい。


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